この記事は中小企業の社長、ウェブ担当者に向けて執筆しております。
最近はBtoC、BtoBを問わず、企業のウェブ活用の主戦場がSNSに移行したことで、企業のホームページの役割、投資対効果に疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。
企業ホームページの役割・必要性を理解し、適切に活用することで以下の効果が期待できます。
- 企業のウェブ活用の成功率を上げる
- サイトリニューアル時の失敗確率を下げる
- 投資対効果の判断材料に
企業ホームページが担う役割と重要性
ホームページが企業のウェブ活用において、2024年現在でも重要な役割を担っています。ここからは4つのポイントに絞って企業サイトの役割と重要性について説明します。
- 競合他社との差別化
- 社会的証明
- ユーザーの期待に応える
1.競合他社との差別化
想像してください。
あなたは家を建てたいと思って、2つの工務店のホームページを見比べています。
A：建築事例が豊富な工務店
北欧風、和モダン、二世帯住宅、平屋、ガレージハウスなど、様々なスタイルの建築事例を掲載。新築を検討している人に向けたお役立ちコンテンツを定期的に配信している。
B：ガレージハウス専門の工務店
ガレージハウスに特化した建築事例を掲載。バイク好きなスタッフが多く、事業内容とは関係なしに、ツーリングに行った話や、バイクの好きのコミュニティのイベント情報も掲載している。
どちらの工務店に依頼したいと思うでしょうか。
大抵の人は、Aの会社、もしくは他にも良い工務店があるかもしれないと情報収集を続けるかもしれません。でも、あなたが無類のバイク好きだった場合、Bの会社が一気に有力候補になるのではないでしょうか。
Aは10人中8人には良い印象を持ってもらえるホームページ、でも敢えて選ぶ理由に欠けてしまいます。Bはターゲットを絞って、コンテンツも振り切ることで、10人中9人には見向きもされないかもしれないが、1人に深く刺さる可能性があります。
A,Bどちらの工務店もガレージハウスを施工できますが、ホームページの見せ方部分で大きな差別化ができます。
2.社会的証明
差別化って別にSNSだけで出来るのでは？と思った方もいるでしょう。
現代人はSNSで日々、大量の情報に触れています。気になる会社をSNS上で見つけたとして、その情報だけ鵜呑みにして問い合わせ・・・
意外とそういう行動はとっていないのではないでしょうか。価格が高い商品の場合、知れたブランド品でない限りは特に顕著なはずです。
SNSの情報をユーザーは信じていません。商品を購入したい、問い合わせたいと思ったら、まず情報の真偽を確かめる行動を取ります。商品を提供している会社はどんな会社なのか、怪しい会社、実態のない会社ではないか。Z世代であれば、どんな社会的意義や、ビジョンを持っている会社なのかまで気にします。そこで会社ホームページでオフィシャルな情報が提供されていれば確認したいはずです。むしろ、それが確認できないとなれば大きな機会損失となります。
最近はGoogleMap上で、事務所の外観、内観とか口コミを確認する方も多いです。Google My Businessの登録もセットで必要です。
3.ユーザーの期待に応える
ウェブ上で集客を試みたり、求職者の応募を募ってみたり、人の行動を促そうとする場合は、ユーザーが最初の接点から、どのような行動をとるかを把握することが重要です。購買行動モデルのフレームワークやカスタマージャーニーを検討する場合もあると思いますが、認知→即行動(購買or問い合わせ)にはならないです。
必ず「認知→比較・確認→行動」となり、ホームページはこの「比較・確認」フェーズで不可欠なものとなります。実店舗がある場合は、そこで確認・検証ができるので、置き換えが可能な場合もありますが、あった方が良い影響を及ぼします。
ホームページをそもそも持っていなかったり、最新の情報に更新されていない場合は、ユーザーの消費行動、カスタマージャーニー上で不可欠な項目に穴が開いている状態に等しいと言えます。
ユーザーは、わざわざそのことを教えてくれません。比較検討の段階で知らない間に、機会を失っている可能性もあります。
企業ホームページの活用法
ホームページを作っただけでは効果が期待できません。あくまで、ホームページは、関心を持ったユーザーが、信頼性や権威性を確認するためのものになります。
会社の実績や取引先、これまでの歩み、ビジョンなどが、閲覧されやすく(ユーザビリティに配慮して)掲載されていて、情報が都度更新されている必要があります。
また、その効果を発揮させるためには、アクセスを増やす施策とセットで検討する必要があります。
ほんの数年前まではホームページを集客に活用されたい方に向けて、「ホームページ＋記事コンテンツを増やしていくことでSEO効果を高める」といったご提案をしていました。
今も有効な手法であることは間違いないのですが、コスパ、タイパの面で流入施策としてSEOは選ばれにくい状況にあります。会社の状況に合わせて、ウェブ広告またはSNS施策を検討する必要があります。
